「波型スレート」は優れた耐久性やコストパフォーマンスから多くの工場施設の屋根・外壁で採用されています。

波形スレート屋根で雨漏りが発生した際に、専門業者に依頼すると費用がかかる、日数がかかるなどの理由から、一時しのぎで自分で応急処置を行いたいとお考えになる方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、波形スレート屋根の雨漏りの応急処置を行うことは絶対に厳禁です。

本記事では、その理由と、専門業者にメンテナンスを依頼する重要性について解説します。

波形スレートの雨漏り発生原因

波形スレートは、主にセメントと繊維材料を組み合わせて作られる屋根材・外壁材です。
丈夫で比較的長寿命ですが、経年によるダメージは避けられないため、経年劣化で雨漏りが発生する可能性が高くなります。

雨漏りが起きる主な原因は以下の通りです。

経年による耐久性の低下

波形スレートは、年数が経つごとに吸水しやすくなり、吸水と乾燥が繰り返されることで強度が低下します。
20~30年を経過すると、微細なひび割れや苔藻が目立つようになります。
この状態の波形スレートは非常に脆くなっており、衝撃や荷重など小さな刺激でも破損する危険性があります。

ひび割れ

屋根や外壁の波形スレート表面には、温度・湿度変化や建物の挙動により細かなひび割れが発生します。
微細なひび割れでも雨水の浸入経路となり、放置すると徐々に拡大します。
また、ひび割れから浸入した水分が基材内部を劣化させることで、雨漏りのリスクが一気に高まります。

フックボルトの劣化

波形スレート屋根は「フックボルト」と呼ばれる部材で固定されていますが、そのフックボルトの劣化も雨漏りの大きな原因です。
金属製のフックボルトは、年月とともにサビや緩みが生じやすくなり、取り付け部分から雨漏りが発生します。

波形スレート屋根で応急処置を行ってはいけない理由

雨漏りが発生してしまった場合、まずは社内で「とりあえず応急処置をできないか?」と考えたくなりますが、波形スレート屋根の応急処置を行うことは厳禁です。

水濡れに弱い設備、在庫はブルーシートなどで被う、もしくは移動させるなどして、屋根に上らずにできる対策のみを行いましょう。

波形スレート屋根は強度低下により「墜落事故」が起きるリスク

応急処置を行ってはならない理由は「作業上の危険性が高く、作業者の安全確保が非常に困難」であるためです。

長年使用された波形スレートは非常に脆く、人が片足で踏み込む程度のわずかな力で割れてしまうことがあります。
工場や倉庫の波形スレート屋根の補修は高所作業となり、屋根を歩行した際、脆くなった波形スレートを踏み抜き「墜落」する危険性があります。

実際に、一般社団法人 全国建設業労災互助会の報告によると、平成18年以降の10年間で、波形スレート屋根工事における死亡災害は145件で、うち踏み抜き事故は137件にのぼります。

参照元:波形スレート屋根工事における墜落災害の防止(一般社団法人 全国建設業労災互助会、独立行政法人 労働者健康安全機構・労働安全衛生総合研究所)

墜落事故を防ぐための法令・規則も定められており、工事業者はこれらを守り安全対策を徹底しています。
工事の経験がない人が、波形スレート屋根上で作業を行うことは高いリスクが伴うため、絶対に行ってはいけません。

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波形スレート屋根のメンテナンスについて

波形スレートの劣化による雨漏りは、専門業者による修繕工事を行うことで回復が見込めます。

主なメンテナンス方法は以下の3つです。

経過年数が短く劣化が少ない場合:塗装工事

既存の波形スレート屋根に塗料を塗布して防水性・美観を取り戻す方法です。
コストが比較的安く、また使用する塗料の種類によって、遮熱性や低汚染性などの効果を付与できます。
下地の劣化が激しい場合は、次のカバー工事や葺き替え工事が推奨されます。

劣化が進行している場合①:カバー工事

既存の波形スレート屋根の上に、新しい屋根材などを重ねて葺く方法です。
既存屋根の撤去作業がほぼ不要で、塗装工事と異なり塗り重ねや乾燥時間などを考慮しなくて良いため、工期が短い傾向にあります。
また、次の葺き替え工事と比較して廃材削減が可能です。
また屋根が二重となるために、断熱性や防音性が向上する効果もあります。

劣化が進行している場合②:葺き替え工事

既存の波形スレート屋根を撤去し、新しい屋根材に交換します。
屋根材を一新するため防水性能を取り戻すことができますが、既存屋根を撤去する分コストと工期がかかり、また工場の稼働を停止する必要があるため、部分的な葺き替えを除き、採用されることは少ない傾向にあります。

【注意】2004年以前設置の波形スレート屋根はアスベスト対策が必要

2004年以前に設置された波形スレートの場合、石綿含有建材である可能性が高いため、点検・補修・塗装工事を行う際は石綿対策が必要となります。
対応で気を付けるべきポイントについては以下の記事で詳しく解説していますのでご参照ください。

まとめ

また、石綿含有建材である可能性が高いことを認識し、適切な調査・工事を行う業者を選定することが大切です。

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